【満3歳から入園可能】幼稚園の入園年齢早見表を見て何歳から入園させるか決めよう
幼稚園に何歳から入園させればよいか悩んでいる方も多いでしょう。この記事では幼稚園の入園年齢早見表を、保育年数別に紹介します。また、保育年数別の特徴や、幼稚園の保育料無償化についても紹介しているため、子どもを幼稚園に通わせたいという方は、ぜひ、参考にしてください。
「幼稚園には何歳から入園できるのかな？」
「幼稚園って3歳からしか入園できないのでは？」
幼いお子さまを育てる保護者の方は、このような疑問を抱くことも多いのではないでしょうか。
本記事では、何歳から幼稚園に入園できるのかをはじめ、保育年数別の幼稚園の特徴や、入園のための手続き、さらには保育料の無償化について紹介しています。
この記事を読むことで、子どもを幼稚園に入園させるための知識が得られるため、子どもに合う幼稚園を探せるようになるでしょう。
また、早い時期に幼稚園に入れることについてのメリット・デメリットについても解説しているため、家庭の教育方針を決める際の参考にもできます。
お子さまの幼稚園選びに悩んでいる保護者の方は、ぜひ本記事をチェックしてみてください。
幼稚園は原則満3歳から入園できる
幼稚園に入園できる年齢は、文部科学省の教育基本法で「満3歳から小学校入学前の6歳まで」と定められています。
幼稚園には満3歳から入園できるのが原則ですが、入園可能年齢が一律というわけではありません。目安としては、2歳〜5歳のどこかで入園できると認識しておくといいでしょう。
幼稚園に入園できる年齢は、その幼稚園の保育年数によって異なるため、希望する幼稚園の内容をよく確認することが大切です。
子どもの生まれた月や個性・幼稚園の特色、ご家庭の状況などをもとに、入園したい幼稚園や時期を判断するのがおすすめです。
幼稚園の入園年齢早見表
ここでは、保育年数別に幼稚園の入園年齢早見表を紹介します。
保育年数による内容の違いや、入園願書の提出方法などについても、ふれているため、お子さまの幼稚園を考える際の目安にできるでしょう。
4年保育の幼稚園の入園年齢早見表（満3歳）
4年保育を実施している幼稚園には、満3歳を迎えた誕生日以降であれば、翌年4月を待たずに年度途中で入園することができます。
入園した年度は、満3歳児対象のクラスで教育を受ける場合と、満3歳児～4歳児対象の「年少」クラスで教育を受ける場合があります。
後者の場合は、翌年も同じ学年の園児と「年少」クラスで1年間教育を受けることになるでしょう。
4年保育のクラスの編成方法は、「年少」を2年・「年中」を1年・「年長」を1年というのが一般的ですが、教育課程は幼稚園によって違うため、事前によく確認することをおすすめします。
入園時期についても、満3歳を迎える誕生日の年の4月から入園できる場合や、6月・9月から途中入園できる場合など、幼稚園によってさまざまです。入園を希望している幼稚園の運営内容や教育方針についても、よく確認しておきましょう。
4年保育の幼稚園に入園すると、家庭では体験できないさまざまな遊びや工作を、たくさんの同年齢の友だちと一緒に経験することができます。
親の自由な時間も増えるため、より良好な親子関係を築けるでしょう。
- 2022年4月2日〜2023年4月1日生：2025年5月〜
- 2023年4月2日〜2024年4月1日生：2026年5月〜
- 2024年4月2日〜2025年4月1日生：2027年5月〜
3年保育の幼稚園の入園年齢早見表（4歳）
「幼稚園」といえば、3年保育のカリキュラムが一般的です。
幼稚園の年度は、小学校などと同様4月からはじまるため、4歳～6歳までを幼稚園で過ごし、卒園後すぐに小学校に上がるのが、現在の主流といえるでしょう。
3年保育の幼稚園の場合、満3歳になった子どもが4歳になる年度の4月から入園できるようになります。
ここからは、幼稚園の入園までの手続きについて解説しましょう。
まず、幼稚園の入園には、願書の提出が必要です。入学願書は、入園を希望する前年の9月～10月頃に配布されるため、多くの幼稚園がその前に説明会を開きます。
保護者は、説明会に参加することで、希望している幼稚園が子どもに合うかを判断します。それから、10〜11月頃に願書を提出するというのが一連の流れです。
幼稚園への入園を希望する方は、上記を踏まえて、子どもにあいそうな幼稚園をいくつか探しておきましょう。保育年数・入園説明会・募集時期などについても、事前に下調べしておくことをおすすめします。
- 2021年4月2日〜2022年4月1日生：2025年4月
- 2022年4月2日〜2023年4月1日生：2026年4月
- 2023年4月2日〜2024年4月1日生：2027年4月
- 2024年4月2日〜2025年4月1日生：2028年4月
2年保育の幼稚園の入園年齢早見表（5歳）
幼稚園のなかには、「年中」「年長」クラスをそれぞれ1年ずつ行う「2年保育」を実施している施設もあります。
2年保育の幼稚園には、満4歳の子どもが5歳になる年度の4月から入園可能です。その場合、クラスは「年中」になります。
2年保育の幼稚園には、2つのケースがあります。1つ目は、園全体で一貫して2年保育を実施しているところ、もう1つは、基本的には3年保育でも、2年保育の入園希望者を若干名受け入れているところです。
なお、3年保育を実施している幼稚園では、2年保育の入園枠が限られていることも多く、希望どおり入園できない可能性もあります。
年中クラスからの入園の場合、人気の幼稚園には入りにくいこともあるため、希望する幼稚園については、事前に調べて確認しておきましょう。
2年保育の場合、3年保育の幼稚園に通わせるよりも、家庭で過ごす時間が長くなります。
幼い子どもと一緒に過ごせる時間が長くなることが、2年保育のメリットといえるでしょう。幼稚園に通っていない時間を習いごとなどに使うこともできます。
2年保育のメリットや気をつける点をよく考え、子どもに合う幼稚園を探すのがおすすめです。
- 2020年4月2日〜2021年4月1日生：2025年4月
- 2021年4月2日〜2023年4月1日生：2026年4月
- 2022年4月2日〜2023年4月1日生：2027年4月
- 2023年4月2日〜2024年4月1日生：2028年4月
- 2024年4月2日〜2025年4月1日生：2029年4月
1年保育の幼稚園の入園年齢早見表（6歳）
1年保育を実施している幼稚園には、満5歳の幼児が6歳になる年度の4月から入園することができます。
その形態はさまざまで、一貫して1年保育を実施している幼稚園もあれば、3年保育実施の幼稚園でも、1年保育の入園希望者を受け入れる施設もあるため、事前に調べておくことをおすすめします。
保護者の方が「小学校の準備段階として1年間だけで十分」「幼児の期間は家庭でしっかり愛情を持って育てることが大切」といった考えを持っている場合は、1年保育の幼稚園が向いているでしょう。
その場合、3年保育の幼稚園に通っている周りの子どもと比べず、保護者の方が子どもにたくさん愛情を注いで育てることが大切です。
保護者の方の愛情を一身に受けた子どもは、1年間の幼稚園生活を送ることで、そのあとの小学校生活も健やかに過ごせるでしょう。
- 2019年4月2日〜2020年4月1日生：2025年
- 2020年4月2日〜2021年4月1日生：2026年
- 2021年4月2日〜2022年4月1日生：2027年
- 2022年4月2日〜2023年4月1日生：2028年
- 2023年4月2日〜2024年4月1日生：2029年
- 2024年4月2日〜2025年4月1日生：2030年
満3歳児で幼稚園に入園すると後悔する？
「4年保育」の幼稚園に通う子どもは、ほかの子どもよりも、1年長く幼稚園で過ごすことになります。
そのため、「子どもに可哀想なことをしているのではないか」などと後悔する保護者の方もいるのではないでしょうか。
たとえば、ほかの子から風邪やウイルス性の病気をもらって帰ってくることが多くなったり、幼稚園の先生と相性が合わなかったりなど、幼稚園に通うまではなかった問題も出てくるでしょう。
なかには、「満3歳で幼稚園に入園させて後悔した」という保護者の方がいるのも事実です。
しかし、満3歳から幼稚園に入園することで、話す単語が増える、親が自由にできる時間が増えるなど、メリットはたくさんあります。
親の心に余裕が生まれたり、子どもも、家では体験できなかった遊びや工作に取組むことができたりと、早くから幼稚園に通わせることは親子ともにメリットとなるでしょう。
子ども一人ひとり個性は異なりますが、子どもの健やかな成長と、子どもと良好な親子関係を築くためにも、満3歳での幼稚園入園はおすすめです。
幼稚園の保育料は3歳から無償になる
幼稚園の保育料は、満3歳～5歳まで、すべての子どもたちが無償化の対象となります。
ただし、無償化の対象は利用料のみで、通園送迎費や冷暖房費・食材料費・行事費といったそのほかの諸経費については、各家庭での負担となっています。
幼稚園での無償化の開始は「入園できる時期にあわせて満3歳から」と定められており、通う幼稚園が子ども・子育て支援新制度の対象であれば、利用料は無料です。
子ども・子育て支援新制度の対象とならない場合は、月額2万5,700円が上限のため、注意が必要です。
幼児教育・保育の無償化に際しては、具体的な所得制限は設定されておらず、対象年齢の子どもがいる世帯であれば対象となります。
住民税非課税世帯の場合、保育所や認定こども園などに通う、0〜2歳の子どもの施設利用料が無料となり、認可外保育施設では、月額4万2,000円までの利用料が無償化されます。
また、年収360万円未満相当世帯においては、副食（おかず・おやつほか）の費用が免除の対象です。
一般的な3年保育の幼稚園であれば、入園後の年少・年中・年長の3年間で利用料が無料になるため、家計の負担も軽減されるでしょう。
希望する幼稚園が子ども・子育て支援新制度の対象であるか、通園送迎費やそのほかの諸経費がどのくらいかかるのかなど、事前に確認して準備しておくことをおすすめします。
出典：幼児教育・高等教育無償化の制度の具体化に向けた方針｜文部科学省
家庭の教育方針や事情で何歳から幼稚園に入園するか決めよう
幼稚園に入学できる年齢は、保育年数の違いで2歳〜5歳の幅があります。また、保育年数の違いによって、幼稚園入園のメリットやデメリットも異なるでしょう。
子どもによって個性や性格も異なるため、普段から子どもの様子をよく観察し、何歳から幼稚園に入園するかを決めましょう。併せて、家庭の状況や教育方針についても、整理しておくのがおすすめです。
本記事を参考に、幼稚園の運営方針や特色をしっかりと理解し、子どもが楽しく健やかに生活できる環境を作りましょう。
